街や車が津波にのみ込まれ、住民の生活の営みが一瞬にして消失した東日本大震災。被災地以外でも繰り返し見た視聴者のＰＴＳＤ（心的外傷後ストレス障害）が問題視されている。
「テレビの映像が過激すぎるという視聴者の声をいただき、映像の編集にはかなり気を遣っています。ニューヨークの９・１１テロの際も飛行機がビルに突っ込む場面が繰り返されたため、後に精神科医や心理カウンセラーを訪れる人が増えたと特派員から聞いています。３・１１の映像も忘れられない衝撃でした」
こう明かす民放報道局デスクが、さらに顔を曇らせた。
「実はテレビ局内でもＰＴＳＤが問題視されているんですよ…。取材した映像素材の中には、多数のご遺体など悲惨さを極めた映像もあります。東京で編集するスタッフの間に体調不良を訴える者が出てます」
東京のキー局には、系列局が撮影した映像、視聴者提供の映像など、おびただしい映像が集まっている。
「大きなモニターでよく確認すると、津波に流された方が映っている。車の中から助けを求めている人が映っていても、どうすることもできなかった思いにショックを受け、編集業務から外れた女性スタッフもいます」
こうした中、テレビ各局は新年度を迎えている。「４月からの改編への対応や新番組の制作発表会見などができない、めちゃめちゃな状況」（編成マン）。一昨年の政権交代以降、労働基準局から指導されていた「月間約２３０時間以内に」という労働時間の制限も事実上吹っ飛んでしまっているという。体調はへとへと、そこにフラッシュバックする悲惨な映像。
「報道局は臨戦態勢でやっていますから、スタッフの異変への対応も個別にしかできていない。いずれ、ひと段落したら、ＰＴＳＤへの対策が急務になる」（先の報道デスク）
撮影する側でさえ、これだけのショックを受けるのだから、被災者の心のケアが何より大切なのは言うまでもない。
