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新春恒例の箱根駅伝(読売新聞社共催)に出場する多くの大学のユニホームに、来年1月の第97回大会からスポンサー企業の名前やロゴが入ることになった。チーム強化や選手の経済的負担を減らす狙いがあり、ある大学の指導者は「コロナ禍で学生のご家庭も大変な状況にあり、本当にありがたい」と歓迎する。
昨冬に行われた世界陸連の広告規定改定に伴い、日本陸連も新ルールを作って今年度から可能になったもので、今大会では出場20校中13校が導入する。大学は学校名やウェアのメーカーに加え、企業名などを「40平方センチ、高さ5センチ以内」の大きさで、シャツとパンツに一つずつ同じスポンサーのものを入れられる。
前回王者の青山学院大は、例年夏合宿を行う新潟県妙高市と大学が今年から連携協力協定を結び、同市のロゴをつける。経産省などの資料では、スキーリゾートで知られる妙高高原地域も1991年に約450万人だった観光客数が、2年前には3分の1に減少。コロナ禍で外国人客も期待できず、原
一方、東海大は地元で長年チームを後援する建物総合管理業「山王総合」(神奈川県伊勢原市)、法政大は神奈川県平塚市のビルメンテナンス業「郵生」のロゴを、ともに無償でつける。法大の坪田智夫監督は「予算が乏しい頃から20年近く支援を受け、感謝の気持ちを表すため」と話している。
7年ぶりに出場する専修大は、前社長が大学OBの縁で、岩手県の鶏肉加工販売会社「アマタケ」のロゴが入ると発表している。また、企業以外にも、陸上部の後援会や大学の同窓会組織のロゴを入れて走るチームもある。